海上監視カメラシステムのスペシャリスト

概要

災害対策・減災支援カメラシステムは、超望遠カメラで広範囲を見まわし、各々半径10km、5km、3kmで人物の動作確認ができる3タイプあり、負傷者発見や災害の様子を監視撮影することができます。
また、システムを複数連動することで、より広範囲を確認することが可能です。
カメラ本体は、高台に設置し大津波の被害を受けないようにします。
超望遠カメラで死角が出る場合は、高層ビルあるいは高台に広角カメラを複数台設置し、超望遠カメラと広角カメラを一元管理するようにします。

また、本システムには、災害発生時に被災者を的確に避難誘導するときに使うスピーカなどを搭載します。
それらは、すべて安全な場所から遠隔で操作することができ災害の状況を映像で確認できます。
災害発生後、被災者に呼びかけることもでき、危険な場所に立ち入ろうとする人に危険だとスピーカで呼びかけたり、動けない人にサーチライトの光で発見を知らせたり、2次災害となる盗難を未然に防止するために威嚇照射したりすることができます。
さらに、ドコモ回線やａｕ回線網を使用して、携帯端末やスマートフォンに画像を配信したり、J-ALERT（全国瞬時警報システム）と連動して迅速に緊急事態に対応するための種々の機能を盛り込んでいます。



この他、当該カメラシステムには、地域特定型システム（例えば、漁港周辺で使用するもの）もあります。

被災者の捜索、救護を支援するシステムとして

世界の地震の2割は日本周辺で発生しています。マグニチュード6.0以上の地震が年間平均25回も起こっています。いつどこで発生するかは判りませんが、地震災害は必ずやって来ます。
大震災が起こった時に、広域の状況確認と探索作業の支援を行うことが出来るのが本システムです。
平成23年3月11日に発生したマグニチュード９の東日本大震災(東北地方太平洋沖地震)では、災害直後の被災現場は想像を絶する瓦礫の山でした。そこには早期に発見できれば一命を取り留める方々や、怪我で動けない方々など、救出を待つ方々が多数おられました。

本システムは、安全な場所に設置されたメインの高性能赤外線カメラを主軸に、映像、サーチライト及び音声による被災地の状況確認、救護支援、避難支援などの機能により、迅速に被災者の発見及び安全確保をすることができます。
また、各種連携機能により本システムからの情報を災害対策本部へ配信したり、あるいは防災無線や路上カメラの映像を受信してシステムを拡張することも実現できます。
本システムは、安全安心な町づくりの一助になると考えております。

■災害対策・減災支援カメラシステム例

真っ暗闇でもカメラ映像で重要個所の安全性を確認できます

静止画をクリックすると動画が再生されます。ご覧いただくにはVCLmediaPlayerが必要です。

真っ暗闇でも撮影可能な赤外線カメラを使えば、停電時や夜間の海上においても、人物、波や船を確認できます。 カメラは、陸上（津波避難ビル、津波避難タワー、避難路など）に設置、もしくは船舶に搭載することも可能です。